マスタートレーナー／プラクティショナーの海野 康弘氏より、医療と介護福祉の分野で多角化を進める福神グループのインターナルブランディング事例について発表いただきました。

複数の事業部の強みが一致せず、取り組みが分散しているという課題に対し、ブランド推進委員会を発足し、グループ全体の理念（MVV）を言語化するプロジェクトを進めた事例が紹介されました。この具体的な事例発表は参加者の皆さまから大変好評で、従業員一人ひとりが自社の強みや存在意義を理解し、主体的に行動できる組織への変革の重要性が、深く理解されたとのご意見を多数いただきました。

ご参加者の皆さまは、事例発表を受けて「ミッション・ビジョン・バリュー・スローガンなどの言語化についてどのように感じたか」をテーマに、活発なグループディスカッションを行いました。

各グループで、自社の課題や今後の取り組みについて熱心に議論が交わされ、学びを深める貴重な機会となりました。他社の課題や取り組みに触れることで、新たな気づきが得られたとのご意見も多数いただきました。

城戸先生からは、インターナルブランディングにおける理念の普及活動の重要性について解説をいただきました。特に、ビジョンに沿った好成果を社内で称賛することの重要性が強調されました。

顧客からの好反応の経験や社内での称賛は、従業員の自己肯定感を高め（「自分は職場で価値ある存在」と感じる）、さらに良いサービス提供への挑戦につながると説明されました。また、こうした称賛の風土が組織のレジリエンスを高め、最終的に顧客ロイヤリティの向上とビジネスでの高い成果につながることが示され、城戸先生の解説により理解がより深まったと参加者の皆様から大変好評をいただきました。

佐々木理事からは、ブランド・エンゲージメント診断（BEA）のポイントとして、組織サーベイの重要性や種類、そして実施にあたっての注意点について、詳細な解説をいただきました。

特に、実施前の準備段階における「経営陣のコミットメント確保」や「従業員への適切な説明」の重要性、また複数回実施した場合（1回目、2回目）の比較の観点に関するアドバイスは、参加者の皆様から大変好評をいただきました。診断結果を今後の組織変革に活かすための具体的なヒントを得ることができたとの声が多数寄せられました。

1. 高い満足度と実践的な学びへの評価

参加者の皆さまからは、平均8点以上の高い満足度をいただきました。特に、マスタートレーナーの海野氏による具体的な事例発表は「圧巻だった」「非常に参考になった」と大好評で、実践的な学びにつながったという声が多数寄せられました。

2. グループディスカッションが大きな価値に

「グループに分かれての議論が何よりためになる」というご意見が多く、参加者同士の活発な意見交換が学びを深める貴重な機会となりました。他社の課題や取り組みに触れることで、新たな気づきが得られたという声も多数いただきました。

3. 現在の組織変革における具体的な課題

ご参加者の多くが、社内での合意形成や抵抗勢力への対応、時間やリソースの確保を課題として挙げられました。また、トップ層のコミットメント不足や、社員の学びへの理解度・言語化の難しさといった、具体的なお悩みも共有されました。

4. 主体性を持つ組織づくりの重要性

城戸先生の解説からは、「小さな成功を皆で称賛する文化の醸成」が社員のモチベーションを高め、組織の成長を促進する重要なポイントであることが深く理解されたとのご意見がありました。

5. BEA（ブランド・エンゲージメント診断）への関心

佐々木理事によるBEAの活用方法に関する解説では、ブランドの浸透度と従業員エンゲージメントを同時に測定できる点についてご説明いただきました。具体的な診断ツールの違いや活用ポイントが明確になったことで、今後の組織変革への活用に期待が寄せられました。

皆さまからいただいた貴重なご意見・ご要望を踏まえ、今後のインターナルブランディング勉強会では、より実践的で学びの深い機会を提供してまいります。

実践的な事例の共有を強化
「短期で効果を見える化した具体的な事例」「社内浸透方法」「組織変革の具体的な運営方法」など、皆様がすぐに実践に活かせるような、多様な視点からの事例共有を行ってまいります。

参加型プログラムのさらなる充実
毎回ご好評いただいているグループディスカッションの機会を継続し、参加者同士の活発な学び合いを促進するプログラムをさらに充実させてまいります。具体的な課題解決につながるような議論の場を提供できるよう努めます。

ツール・手法の活用支援を強化
協会で学んでいただいた手法やツールを、皆さまが実践の場で効果的に活用できるよう、より具体的なサポートに繋がる勉強会を企画・開催していきます。

今後も、皆様のインターナルブランディング推進の一助となるよう、内容の充実に努めてまいります。